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北陸エースコン株式会社 | エアミルク・エアモルタル、エースソイル工法®(流動化処理土)、可塑モルタル・可塑グラウトなら北陸エースコンにお任せください

エアーミルク・エアーモルタル、エースソイル工法®(流動化処理土)、可塑モルタル・可塑グラウトなどによる空洞充填から、リテラ工法をはじめとした土壌リサイクルシステムまで、環境に優しい工法です。

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会社案内

北陸エースコンの会社案内ページです。

北陸エースコンは日本全国(沖縄・一部離島を除く)施工対応しております。

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企業理念

企業理念

ごあいさつ

的確な提案と迅速な対応で、未来につながる環境づくり

1937年の創業以来お客様と共に歩み、社会・社業の発展に努めてまいりました。新しい技術と豊富な経験を積み重ねることができたのは、皆様の温かいご支援の賜物と厚くお礼申し上げます。

我が国の建設産業は幾度の災害や大震災による復興に貢献し、約55年の時を経て再び開催された2020東京オリンピック、地球規模のさまざまな課題に取り組むために、世界各地から英知が集まる2025大阪万博はより進化発展した新時代の幕開けと言えます。

これからの新時代は新しいものを生み出すだけでなく、限られた自然環境・インフラの中で様々なものが調和していかなければなりません。現在、当社のご提案している特殊技術・商品は、エアミルク・エアモルタル(気泡混合軽量盛土FCB工法)、PCW工法、ウレタン注入、可塑モルタル・各種グラウト、流動化処理土(エースソイル工法R)、土質改良(リテラ工法R、重金属不溶化等)、泥土粒状固化処理工法、ベントナイト混合土、空洞調査、一般土木、土木資材の販売(補強土、パイプ等)であります。これらの技術・商品がより一層さまざまなものと調和していくとともに、工法の改善、新技術・新商品の開発、新しい分野、自社技術の向上・人材育成に全力を注ぎ、高度化・多様化するお客様のニーズに応えていく所存でございます。

これからもわたくしたち北陸エースコンは、皆様と共に未来にビジョンを共有する企業として、技術力No.1を目指してお客様と共に歩み、全国の安心安全な環境作りに貢献する決意でありますので、一層のご指導とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

代表取締役 辰 野 智 規

会社概要

社名 北陸エースコン株式会社
本社所在地
〒920-1303
石川県金沢市辰巳町ロ21番地
TEL:(076)229-0050 / FAX:(076)229-1908

E-mail

アクセス

東北出張所 〒989-3121
宮城県仙台市青葉区郷六字葛岡下49-12 広瀬の杜壱番館103
TEL:(022)724-7691 / FAX:(022)724-7693
関東出張所 〒362-0062
埼玉県上尾市泉台3丁目4番地2
TEL:(048)788-1326 / FAX:(048)788-1327
建設業許可 知事許可 特-4 第1482号
代表取締役 辰野 智規
資本金 4,300万円
加盟団体
取引銀行
  • 北國銀行 小立野支店
  • 金沢信用金庫 本店営業部
  • 北陸銀行 犀川支店

沿革

1937年4月 土木工事業 辰野組 創業
1949年10月 石川県建設業協会加盟 石川県知事登録(い) 第62号
1972年1月 株式会社 辰野組に組織変更 資本金1,000万円
1997年10月 北陸エースコン工業(株)設立
エースサンド協会(流動化処理土)加盟
1998年4月 土質改良機で建設発生土のリサイクル開始
1998年5月 建設業許可(土)  般10-13985取得
1999年11月 泥土の中性粒状固化工事開始
2000年12月 建設業許可(と)  般12-13985取得
2001年7月 中性固化土工事業協同組合設立・加盟  国近整健産協11号
2001年9月 石川県建設発生土リサイクル事業協同組合設立・加盟
石川県指令  経  第1806号
2001年10月 泥土処理センター建設開始
2002年5月 産業廃棄物処分業(中間処理)許可取得
(市)第6024084499号
2002年7月 産業廃棄物処分業(収集運搬)許可取得
(石)第1704084499号  (市)第6004084499号
2004年4月 JETMS協会 設立・加盟
2004年10月 株式会社辰野組と合併  社名を北陸エースコン株式会社に変更
建設業許可  特-19  第1482号取得
2004年12月 上越出張所開設
2007年10月 JER施工認定協会(コンクリート防食)加盟
2008年7月 東北出張所開設
2012年12月 PCW工法研究会 加盟
2015年6月 ケミカルフォーム協会(ウレタン注入)加盟
2016年1月 関東出張所開設
2016年5月 可塑状グラウト協会 加盟
2016年10月 FCB研究会 加盟
2020年10月 一般社団法人 土壌環境保全技術協会 設立・加盟
2021年4月 全国建設発生土リサイクル協会 設立・加盟
2022年7月 ハイビウォール研究会 加盟
2023年7月 石積み災害防止工法研究会 加盟
本社、関東出張所の営業力強化に伴い、上越出張所を閉所